東海日本語ネットワーク(TNN)

お知らせ

23年度 話し合う会のお知らせ

  •   3月9日(土)
  • 「教室お悩みあれこれ 〜こんな時どうしてますか〜」
  • 場所 : 名古屋国際センター 3階 第2会議室 定員 : 60名
  • 申込受付期間:2月13 日(火) ~ 3月5日(火) まで
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23年度 お話しを聞く会のお知らせ

  •   2月10日(土)
  • 「にほんご これだけ!」を使った対話型活動
  • 講師:岩田一成( 聖心女子大学日本語日本文学科教授 )
  • 場所 : 名古屋国際センター 3階 第2会議室 定員 : 60名
  • 申込受付期間:1月16 日(火) ~ 2月6日(火) まで
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23年度 ポランティアシンポジウムのお知らせ

23年度 お話しを聞く会のお知らせ

  •   10月14日(土)
  •  「「日本語教育の参照枠」の理解と「生活 Can do」 などの活用について
  • 講師:松井孝浩 (文化庁国語課 日本語教育調査官)
  • 場所 : 名古屋国際センター 5階 第1会議室 定員 : 60名
  • 申込受付期間:9月12 日(火) ~ 10月10日(火) まで
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23年度 9月研修 話し合う会のお知らせ

  •   9月9日(土)
  • 話題提供:NIC 日本語教室 教室活動を「対話型」に変えてみました!
  • 場所 : 名古屋国際センター 3階 第2研修室 定員 : 40名
  • 申込受付期間:8月15 日(火) ~ 9月5日(火) まで
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23年度 第4回 お話しを聞く会のお知らせ

  •   7月8日(土)
  •  「サードカルチャーキッズ ~国際移動する子どもたち~について考える」
  • 講師:峰松愛子(『新版 サードカルチャーキッズ 国際移動する子どもたち』共訳者
  • 場所 : 名古屋国際センター 3階 第2研修室 定員 : 40名
  • サードカルチャーキッズの利点と難点や、利点を生かした支援への道筋などを皆さま と考えていきたいと思います。

  • 申込受付期間:6月13 日(火) ~ 7 月 4日(火) まで
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23年度 交流会のお知らせ

  •   6月10日(土) 14:30-16:00
  •  「みんなで話そう教室活動の様子」
  • 場所 : 名古屋国際センター 5階 第1会議室 定員 : 50名
  • 申込受付期間:5月16 日(火) ~ 6 月 6日(火) まで
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23年度 総会のお知らせ

東海日本語ネットワークとは?

TNNは、日本語を母語としない人の日本語学習及び交流活動を、営利を目的とせずに支援している団体及び個人の相互交流、情報交換を促進することにより個々の日本語学習支援活動の充実を目指すことを目的とし、活動しています。

 

発足の経緯

90年代に入り、地域に在住する外国の方々との交流活動や日本語学習を支援する活動が盛んになってきました。こうした活動を発展させ、より実りあるものにするには、活動を行っている団体や個人の情報交換と相互協力が不可欠だと考え、ネットワークを作ろうとする機運が高まって参りました。

1993年12月18日、国立国語研究所が名古屋国際センターにおいて開催したシンポジウム「地域の外国人と日本語」をきっかけとして、ネットワーク設立準備会が生まれました。ネットワークの意義と役割、運宮方法、具体的な活動内容などの検討を重ね、「東海日本語ネットワーク規約」を作成し、東海地域(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)を視野に活動するネットワークとして、94年6 月の設立総会で正式に発足しました。

 

活動目的・内容

1.月例会の開催(活動に関する協議、情報交換)、月例会時に研修会を開催

2.「東海日本語ネットワークニュース」を年3回発行

3.シンポジウムの開催(毎年12月、名古屋国際センターと共催)

4.交流会の開催(総会時、シンポジウム時など)

5.日本語教室調査(日本語教室リストをホームページに掲載)

6.調査分析:ボランティアの活動状況・意識、学習者の状況・ニーズ、公的機関の多言語対応・日本語教育の状況に関するアンケート実施(99,2000年)、海外の言語サポート事情(2001年)

7.シンポジウム報告書、活動報告書の作成・発行

8.ホームページによる情報の発信・交換

9.愛知県国際交流協会のリソースルーム設置(2000年)および運営に協力

 

活動方法

TNNの活動は、総会で選出される協議委員が推進することになっていますが、例会には会員だれもが参加でき、そこで話し合って決めています。 協議委員は回り持ちで月例会の司会と記録係をつとめ、活動を支えています。協議委員のほとんどが役員として、それぞれの役割を担っています。シンポジウムなど大きな事業は、実行委員を募り、そこで推進しています。

活動費は基本的には会費で賄われていますが、ほとんどが通信費に使われています。さまざまな事業は、公的機関との共催や助成金、寄付などで成り立っています。